【速報】DHCが再びランサムウェアリークサイトに掲載――「2回目のエントリー」が意味するもの

2026年8月8日、ネット探検ラボは、ランサムウェアグループ「THE GENTLEMEN」のリークサイトを再確認しました。

そこで確認したのは、DHCに関する2つのエントリーが同時に存在している状態でした。

DHCについては、2026年7月初旬にもTHE GENTLEMENのリークサイトへの掲載を確認しており、ネット探検ラボでは7月6日に記事として取り上げています。

※前回の記事はこちら※　→　DHC ランサムウェア被害①

なお、前回の犯行声明について、DHCがランサムウェア被害を受けたと公式に発表したわけではありません。

今回の記事も、THE GENTLEMENのリークサイトを継続観測する中で確認した変化について報告するものです。

DHCが2つ並んでいる・・・

8月8日にTHE GENTLEMENのリークサイトで「DHC」を検索したところ、DHCに関するエントリーが2つ表示されました。

従来から存在していた右側のエントリーは、「DHC Corporation」と表示され、その下には「Data」ボタンが存在しています。

一方、その左側には、「DHC」という別のエントリーが表示されていました。

そして、こちらには「Data」ではなく、「Activates in 195:01:01」といったカウントダウンが表示されています。

確認した時点では約195時間、つまり約8日後に何らかの状態変化が予定されているように見えます。

単純計算では、8月16日前後にカウントダウンが終了することになります。

※カウントダウンの終了によって何が「Activate」されるのかについては、現時点では確認できません。

さらに2つのエントリーを比較すると、単に表示名が違うだけではありません。

従来のエントリーは「DHC Corporation」

今回確認した新しいエントリーは「DHC」

そして、それぞれに掲載されているDHCを紹介する英文も異なっています。

一方で、双方にはDHCの公式ドメインである「dhc.co.jp」が表示され、参照されているZoomInfoの企業情報も同じものとなっています。

つまり、画面を見る限りでは同じDHCを対象としたエントリーである可能性が高いにもかかわらず、異なる名称、異なる紹介文、異なるステータスを持つ2つのエントリーが存在していることになります。

従来のエントリーを単純に更新したのではなく、従来のものを残した状態で別のエントリーが作られている点は注目されます。

ここが今回、ネット探検ラボが最も注目している点です。

なぜTHE GENTLEMENは、DHCを再び別のエントリーとして掲載したのでしょうか。

可能性はいくつか考えられます。

一つは、DHCに対して新たな侵害が発生し、それを別案件として掲載した可能性。

もう一つは、7月初旬に確認された犯行声明に関連する追加データなどについて、新しい公開期限を設定した可能性。

そして、リークサイト側の運用変更や単純な再掲載・重複登録という可能性も排除できません。

現時点で「DHCが2回目のランサムウェア攻撃を受けた」と判断できる材料はありません。

新しいエントリーが存在することと、新しいサイバー攻撃が発生したことは別の問題です。

ここは分けて考える必要がありそうです。

もう一つ重要なのは、7月から確認してきた従来のDHCエントリーが消えていないことです。

8月8日の確認時点でも「DHC Corporation」のエントリーは存在し、「Data」の表示も確認できました。

また、従来のエントリーで確認していたToxによる連絡先も引き続き表示されています。

つまり現在は、従来のDHC Corporationと、新たに確認されたDHCが並存している状態です。

だからこそ、今回の2回目のエントリーが何を意味するのかが気になります。

現段階では、攻撃者側の意図を推測だけで断定することはできません。

しかし、今回の新しいエントリーには明確なカウントダウンが存在します。

そのためネット探検ラボでは、カウントダウンが終了するとみられる8月16日前後を一つの観測ポイントとして、THE GENTLEMENのリークサイトを引き続き確認します。

そこで新しい情報が公開されれば、今回の「2回目のエントリー」が何を意味していたのか、もう少し具体的に見えてくる可能性があります。

また、DHC側から公式発表が行われた場合についても確認し、続報としてお伝えします。

本記事は、ランサムウェアグループのリークサイトに掲載された情報をOSINTの観点から観測し、その変化を記録したものです。

犯罪グループによる犯行声明やリークサイトへの企業名の掲載は、それ自体によって当該企業への侵害やデータ窃取の事実が証明されるものではありません。

ネット探検ラボでは、攻撃者側の主張と確認された事実を区別して取り扱います。